二世帯住宅へのリフォームは増築で!その費用と内容を大公開

 

今住んでいる家は、二世帯が住むだけのスペースがありますか?

二世帯住宅を新築したり建て替えたりする資金はありますか?

実はそのお悩み、増築リフォームで解決できます!

 

 

今回は以下について解説していきたいと思います。

  • 今も住んでいる家を増築して二世帯住宅にする方法
  • 増築にかかるお金
  • 増築する上での注意点

 

 

両親と離れて暮らしていると、体を壊していないか、きちんと身の回りのことができているのか、ふと心配になることがありますよね。

両親は心配だし、孫である我が子との時間もたくさん共有したい。

でも、同居するためには二世帯が一緒に生活できるだけのスペースが必要です。

 

この記事を読めば二世帯同居の第一歩を踏み出せますよ。

 

今も住んでいる家を二世帯住宅にするには?

 

まずは、二世帯住宅がどんな家なのかを説明していきます。

 

二世帯住宅ってどんな家?

二世帯住宅とはその名の通り、親世帯と子世帯の二世帯で住む家のことを言います。

ただ一言に「二世帯住宅」といっても暮らし方は様々で、大きく分けると3つのパターンがあります。

 

完全同居型
  • 全てのスペースを二世帯で共有して使うタイプ
  • 水回りやリビングなどをそれぞれの世帯ごとに設置しないので、費用が安く済む
  • 住んでいる人たちが日々、顔を合わせるので何かあった時にすぐ気づくことができる
  • 2つの世帯で生活スタイルや部屋の使い方が合わないとストレスやトラブルのもとになる

 

部分共有型
  • 水回りやリビングなど、分けたいところはそれぞれに設備を設け、それ以外のところは共有スペースとして一緒に使うタイプ
  • 同居のメリットは活かしつつ、完全同居型よりもストレスを感じにくい
  • 世帯ごとに全ての設備を揃えるよりも、費用を抑えられる

 

完全分離型
  • 1つの家に暮らしているが、玄関からリビング、キッチンなど全てのスペースが分かれているタイプ
  • プライバシーが保て、お互いに干渉されなくて済む
  • 2世帯ごとのスペースが必要なため、部屋が狭くなる
  • 3つのタイプの中で1番費用がかかる

 

 

 

二世帯で住むために必要な広さ

はるこ

二世帯住宅にもいろいろな暮らし方があるのね。

じゃあ、実際に二世帯で暮らすとなったらどのくらいの広さが必要なのかしら?

 

あつし

良い質問だね。

僕も気になったから、二世帯住宅に必要なスペースについて調べてみたよ!

 

1世帯(夫婦2人と子ども2人)が暮らすのに必要な家の広さは、だいたい20坪くらいと言われています。

2世帯で暮らす場合、単純計算で2倍にすると40坪になりますね。

 

二世帯住宅の場合には親世帯は夫婦2人のみのことが多く、完全共有型や部分共有型で玄関やお風呂などを共有する場合は、その分スペースに余裕が出ます。

ただ、これは最低ラインとして、もう少し部屋の数や広さにゆとりを持ちたい場合には、それだけ広い面積が必要になります。

 

以下は同居のパターンごとの親世帯(夫婦2人)、子世帯(夫婦2人と子ども2人)で確保したいスペースの一覧です。

 

「完全同居型」で確保したい部屋の種類と部屋の広さ

部屋の種類 親世帯 子世帯
リビングダイニング 12畳 ー(共有)
寝室 8畳 8畳
子ども部屋 4.5畳×2
納屋または室内の洗濯干し場 3畳 ―(共有)

合計 40畳/坪数換算:32~36坪

引用:ARUHIマガジン

 

 

「部分共有型」で確保したい部屋の種類と広さ

部屋の種類 親世帯 子世帯
リビングダイニング 12畳 12畳
寝室 8畳 8畳
子ども部屋 4.5畳×2
納屋または室内の洗濯干し場 3畳 ー(共有)

合計 52畳/坪数換算:41.6~46.8坪

引用:ARUHIマガジン

 

 

「完全分離型(上下分離)」で確保したい部屋の種類と広さ

部屋の種類 親世帯 子世帯
リビングダイニング 12畳 12畳
寝室 8畳 8畳
子ども部屋 4.5畳×2
納屋または室内の洗濯干し場 3畳 3畳
趣味部屋 9畳

合計 64畳/坪数換算:51.2~57.8坪

引用:ARUHIマガジン

 

 

「完全分離型(左右分離)」で確保したい部屋の種類と広さ

部屋の種類 親世帯 子世帯
リビングダイニング 8畳 12畳
寝室 6畳 8畳
子ども部屋 4.5畳×2
納屋または室内の洗濯干し場 3畳 3畳

合計 49畳/坪数換算:39.2~44.1坪

引用:ARUHIマガジン

 

同じ完全分離型でも、左右で世帯を分ける「左右分離」よりも、1階と2階などの上下で分ける「上下分離」のほうがスペースを有効に使えます。

上の表でも、上下分離の場合は、親世帯には子世帯のリビングの広さや子ども部屋のスペースがいらないので、その分趣味部屋となっています。

 

同居することで様々なメリットがありますが、同居のために新しく家を建てたり、まるごと建て替えるのが難しいという人も多いと思います。

そこでおすすめしたいのが、増築をして今住んでいる家を二世帯住宅へと変身させることなのです!

 

増築リフォームで今ある家を二世帯住宅に!

 

はるこ

増築をして二世帯住宅にすると、どんな家になるのかしら?

 

あつし

増築といっても、いろいろなパターンがあるんだよ。

具体的に説明していくね。

 

増築とは

増築とは、リフォームの一種で、敷地内の建物の床面積を増やすことを言います。

もともとある建物にくっつけるようにして建てても、離して建てても、同じ敷地内に建てたのであればどちらも増築です。

増築では、以下のようなことができます。

 

  • 平屋を2階建てにする
  • ベランダを作る
  • 壁を取り、部屋を広くする
  • 部屋数を増やす
  • 同じ敷地内に別棟を建てる
  • 建物と建物を通路でつなげる

 

二世帯での同居で問題になりやすいのは個々のプライバシーや生活スタイルをどう守るかです。

二世帯住宅はすべての空間を共有するよりも、世帯ごとに適度な距離感があったほうが上手くいきやすくなります。

土地に余裕がある場合には世帯ごとに生活スペースを分けられると良いと思います。

 

増築のメリット・デメリット

はるこ

増築って結構いろいろなことができるのね。

増築は新築や建て替えと比べると、どんなメリットがあるのかしら?

 

あつし

母さんのために、増築のメリットとデメリットをわかりやすくまとめてみたよ。

 

増築のメリット
  • 建て替えるよりも安い費用でスペースを増やすことができる
  • 家に住みながらリフォームできるので、仮住まいを探したり引っ越しをする必要がない
  • 工事にかかる期間が短く済む
  • 使っているスペースはそのまま残すので、家の処分費用がかからない
  • 電気、水道、ガスなどの契約をし直す必要がない
  • 目的に合わせて効率よくリフォームできる
  • 思い入れのある家の面影を残したまま、部屋の機能アップをすることができる

 

増築のデメリット
  • 家が古い場合には、同じ素材のものを用意することができず、見た目の統一感がなくなってしまう
  • もともとある家と、増築したところの接合部分が上手く合わないと雨漏りやひび割れなどの問題が起こることがある

 

はるこ

見た目の統一感や、雨漏りとかって結構重要な問題じゃない?!

 

あつし

そうだよね。でも大丈夫!

増築のデメリットは、リフォーム前にきちんと計画をしておくことで無くすことができるんだ。

 

見た目の統一感が気になる場合には、外壁であれば全体を同じ色に塗り替えたり、内装も部屋単位でリフォームしたりすることで統一感を出すことができます。

 

そして1番心配な雨漏りやひび割れ。

これは雨漏りを防ぐためのシーリングというものが工事によってはがれてしまったり、もとの家と違う工法で家を建てることによって、建物全体の強度が弱くなることによって起きます。

増築の計画段階で、きちんと対策が練られていれば防げるものなので、信頼して任せられるリフォーム業者を選ぶことが重要になります。

 

増築リフォームの相場

はるこ

デメリットは防げるって聞いて安心したわ。

でも今度は、増築にかかるお金が心配になってきちゃった…。

 

あつし

母さんは次から次へと忙しいね。(笑)

心配しないで、ちゃんと増築費用の相場についても調べておいたよ。

 

■部屋の増築

階数 1階 2階
木造 35万円/1畳 60万円/1畳
鉄骨・鉄筋コンクリート 50万円/1畳 75万円/1畳

 

部屋の増築は木造より鉄骨のほうが、1階よりも2階のほうが費用が高くなります。

ただ木造のほうが安く済むとはいえ、もともとの家が鉄筋コンクリートで作られている場合には法律の規制によって木造の部屋を増築することは難しくなっています。

 

ここでは1畳分の値段を表にしていますが、1度にたくさんのスペースを増築することで1畳あたりの値段は安くなります

 

 

■水回りの増築

設備 費用
洗面台 10~50万円
トイレ 120~200万円
キッチン 50~200万円
風呂 50~250万円

 

二世帯住宅の場合、水回りはそれぞれの世帯ごとに設ける場合が多いと思うので、費用は注目したいところです。

水回りを増築する場合にはスペースを広げる工事だけでなく、本体代+電気や水道の配管工事も合わせて行う必要があるため、費用が高くなります。

 

2階や別棟に設置する場合には、設備のグレードをあげることや配管工事に手間がかかります。

たとえば、キッチンやお風呂がもとの場所から遠いと、配管を伸ばすためにそれだけの材料費、工事の日数、人件費がかかりますね。

トイレが水圧が足りない場合には、水圧をあげる工事が15~20万円します。

 

こういった費用を抑えるためには、なるべく元々備わっているものの近くに新しいモノを配置することです。

2階にトイレを付けるなら1階の真上に、家の左右で世帯を分けているならキッチンを隣の部屋に、といった具合です。

 

 

■その他の設備

設備 費用
ベランダ 30~60万円
大型バルコニー 60~150万円
簡易的な渡り廊下(柱と屋根のみ) 10~50万円
渡り廊下(壁あり) 50~200万円
階段 30~50万円
2階部分の外階段 100~200万円
カーポート 20~70万円

 

小さいものや、簡易的なものにすることで費用は安くすることができます。

家族構成や使い勝手によってどこに費用をかけるのかを決めることが大切です。

もし今後、子供が増えてスペースが更に必要になった場合でも、後からまた増やせるのが増築の良いところですよ!

 

増築できないケース

様々な増築のパターンをご紹介してきましたが、今住んでいる土地や建っている家によっては増築ができないケースもあります

 

はるこ

それを早く教えてよ~。

うちはどうなのかしら?

 

■建ぺい率や容積率が規定を越えてしまう

土地に対して、建てられる家の大きさが法律で決められています。

これをパーセンテージで表したものが建ぺい率容積率です。

住んでいる家がすでに規定の大きさいっぱいに建てられている場合には、それ以上家を広げることはできません。

 

建ぺい率

土地に対して家を建てることのできる面積の割合です。

わかりやすくいうと、上から見た時に土地に対して家の面積がどれくらいあるかということです。

建ぺい率が50%なら、100㎡の土地に50㎡の建築面積の家、70%なら70㎡の家が建てられます。

 

 

容積率
建ぺい率が建物を上から見た面積で計算するのに対して、容積率は土地に対して家の床面積の合計で計算します。

これに玄関やベランダは含まれません。

100㎡の土地に1階の床面積が50㎡、2階の床面積が30㎡の2階建ての家を建てたとすると、容積率は80%になります。

 

 

■構造上の問題がある

構造上の問題があると、建物が壊れやすくなったり、家が建っていられなかったりして危険です。

そういった事故を防ぐために構造面でも細かい規定が設けられており、以下のようなケースは増築の許可が下りない場合があります。

  • すでに建っている家と別の工法で建てる
  • 家が耐久性に問題があると判断された
  • 2階建てを3階建てにする

3階建ての建物を建てる場合には、構造計算が義務化されており、2階建てよりも建てられる条件が厳しくなります。

そのため、もともと3階建てにする予定で家を建てていないと許可が下りない場合が多いのです。

 

 

■その他の決まり

  • 高度地区、低層住居専用地域

建物の高さの限度が決まっている地域で、その高さを越えて増築しようとする場合

  • 日陰規制

1階から2階の増築など、家の高さを出すことで周りの家の日当たりを悪くしてしまう場合

  • 道路斜線制限

家のすぐ近くに道路があり、建物を建てることによって、道路の風通しや採光を妨げてしまう場合

 

これらの決まりは地域によって違うので、お住いの自治体に問い合わせたり、リフォーム業者に相談することでわかります。

 

増築リフォームに必要な手続き

 

はるこ

増築できないケースがあるなんて知らなかったわ。

それをクリアできるとなったら、いよいよね!

 

あつし

ちょっと待って!

増築する前にきちんと知っておきたい大事な手続きがあるんだ。

わかりやすく説明するからよく聞いててね。

 

増築に必要な主な手続きは以下の3つです。

 

建築確認申請

増築を行う際に、その建物が法令に違反していないかを工事の前に確認するための制度です。

先に説明した”建築できないケース”というのが、この建築確認申請によって許可が下りないものになります。

 

■建築確認申請が必要なケース

1.防火地域、準防火地域に指定されている

住んでいる場所が防火地域または準防火地域に指定されている場合には、必ず申請をする必要があります。

防火地域とは
市街地での火災による危険を防ぐために指定された地域のことです。

駅前や建物が密集している場所、火災時に被害が広がらないように緊急車両が通るための幹線道路沿いなどが当てはまります。

 

2.増築によって建築面積が10㎡以上増える

10㎡はだいたい3坪(約6畳)程度です。

 

これらに当てはまらない場合であっても、建築基準に関係する規定に反する増築をしてしまった場合には、法律で罰せられてしまうので注意が必要です。

 

 

■建築確認申請にかかる費用

建築確認をするための審査や、申請の手続きにかかる費用は3万円程です。

ただし、建築確認申請は用意する書類や手続きが専門的で複雑なため、専門家にやってもらうのが一般的です。

その場合は申請の手続き+依頼する手数料として15~30万円かかります。

 

建物表題変更登記

「建物表題変更登記」、難しい言葉ですね。

 

まず登記とは、権利が誰のものなのかを法的に明らかにするために、法務局の登記簿に登録することです。

家を建てた時にする登記が「建物表題登記」で、誰の、どんな建物で、どこにあるのか、といった情報を登録します。

増築によって、登記されている内容が変わるので、改めて建物表題変更登記をするのです。

 

建物表題変更登記は、建物に変更があってから1ヶ月以内に申請する義務があります。

申請は自分でもできますが、やはり複雑なので専門家に頼むことで6~10万円でやってもらえます。

 

火災保険の契約内容の確認

火災保険は家を建てた時に必ず入りますが、増築をして建物の構造が変わったり、床面積が増えることで保険金額が変わります。

増築の場合には一般的に、保険料は高くなることが多いです。

 

火災保険を契約した時と家の状況が変わる場合には、保険会社にそのことを報告する義務があります。

報告をしないと「通知義務違反」となり、保険金額が支払われなくなったり、契約を解除されてしまうことがあります。

 

はるこ

どれも大事な手続きね。

忘れないように気をつけなくちゃ!

 

あつし
(母さん、忘れっぽいから心配だなあ。)

 

二世帯住宅へのリフォームを成功させる増築のまとめ

 

  • 二世帯住宅のためのスペースは増築で増やせる

今住んでいる家を増築すれば、新築したり建て替えたりする費用や手間をかけることなく二世帯住宅を手に入れることができます。

 

  • 増築は施工内容によって費用に差がある

同じ部屋を増やすというだけでも、1階か2階か、どんな構造で増築するかによって費用が大きく変わってきます。

 

  • イメージしている増築が実現できるか、リフォーム前に確認しておく

建てられる家は法律で細かく決まっているため、望む増築ができるのかリフォーム業者に相談しながら進めていく。

 

  • 増築するために必要な手続きを忘れずに

増築するためには建築確認申請、建物表題変更登記、火災保険の3つの手続きが必要です。

手続きをきちんと行わないと、あとで法律に触れたり、不利益を被ることもあるので忘れずに行いましょう。

 

 

二世帯住宅への夢に導いてくれる増築リフォーム。

今住んでいる家で家族みんなで、にぎやかに暮らせたら幸せですね。

この記事がそんな幸せのお手伝いができたら幸いです。

 

最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

 

 

 

 

 

 

 

スポンサーリンク



 

リフォーム見積するなら絶対ここがおすすめ!

■ リショップナビ

 

 
  • リショップナビの専門スタッフであるコンシェルジュが、希望に合ったリフォーム会社を厳選
  • 提携企業は1500社、厳しい4つの加盟基準を通過した会社のみ
  • リショップナビ独自の「安心リフォーム保証制度」完備で、もしもの時も安心

リショップナビには、顧客と提携リフォーム会社をつなぐコンシェルジュがいます。

そのコンシェルジュが、見積依頼をするとコンシェルジュが顧客の希望を直接聞き、他の会社よりも断トツで多い1500社の中から読者様ピッタリのリフォーム会社を紹介してくれます。万が一リフォーム工事中の事故で住まいに損害があったり、引き渡しから1年以内に工事瑕疵があった場合の保証制度を完備していて、顧客のリフォームに対する不安解消に努めています。

 

■ タウンライフリフォーム

 

    • 動線がわかりやすく、高齢者でもカンタンに見積り依頼ができる
    • 独自審査を通過した優良リフォーム会社を紹介してもらえる
    • 「成功するリフォーム7つの法則」毎月先着99名プレゼントあり

 

タウンライフリフォームでは、価格や費用を比べるだけでなく、リフォーム会社の提案力を重視しています。

現在の住まいの問題点や、理想の暮らしを実現するには、プロのアイデアやアドバイスが欠かせないと知っているからです。300社以上の登録会社は、すべて厳格な国家基準をクリアしたリフォーム会社のみです。お住いの地域にある複数のリフォーム会社から、見積りをもらいたい会社を選ぶことができます。1回の依頼で複数社からオリジナルの見積書がもらえるので、比較しやすいのも嬉しいところですね。もちろん無料で無用な電話勧誘もありません。プロ目線の的確なアドバイスでリフォーム設計を立てたい方におすすめです。

 

■ リフォーム比較プロ

  • 内容や希望に合わせた近隣のリフォーム会社を厳選して紹介してもらえる
  • 見積り依頼はカンタン60秒で完了
  • 初心者でも安心して頼めるサイトつくり

リフォーム比較プロでは、登録企業500社以上の中から、顧客のリフォームの希望を叶えられる近隣の会社を厳選し紹介してもらえます。

歴史が長く、現在は当たり前になりつつある相見積ですが、「リフォーム比較プロ」では比較的早いうちから推奨していました。厳格な審査基準を設けており、審査を通過した業者のみが登録されています。またスタッフが随時お客様からのヒアリングを行っており、お客様からの評判が悪い業者については 登録削除される仕組みになっているので、安心して利用できるところもポイントです。「しっかり比べて」「じっくり検討」することの大切さをずっと提唱している会社なので安心の実績を重視する方におすすめです。

 

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です